SG8-001｜地理総合・地理探究 対策問題

正解

自然災害による被害の想定区域や避難場所・避難経路などを地図上に示したものである

この問題のポイント

ハザードマップの定義を問う。「被害の想定」と「避難情報」を事前に示す地図である、という2つの要素が判断の軸になる。

解説

ハザードマップ(防災地図)は、洪水・津波・高潮・土砂災害・火山噴火・地震など、自然災害による被害が想定される区域と、避難場所・避難経路などの防災情報を地図上に示したものである。
市区町村が中心となって作成・配布しており、国土交通省の重ねるハザードマップのようにウェブ上で複数の災害情報を重ねて閲覧できる仕組みも整備されている。
作成の土台になるのは地形の情報である。同じ市内でも、低地か台地か、旧河道か自然堤防かといった地形の違いによって、浸水や液状化の危険度は大きく異なるからである。
重要なのは、ハザードマップが災害が起こる前に住民が危険を知り、避難行動を考えるための地図だという点である。自宅や学校の位置を確認し、避難経路を事前に検討しておくことが防災の第一歩となる。

ひっかけポイント
「災害後の記録のための地図」ではなく、災害前に被害を予測して備えるための地図である。統計資料や地価の地図と混同させる選択肢に注意。

選択肢の確認

①「自然災害による被害の想定区域や避難場所・避難経路などを地図上に示したものである」
✅ 正しい。
正解。ハザードマップは災害の被害想定区域と避難場所・避難経路を災害発生前に示し、住民の備えに役立てる地図である。

②「過去に発生した災害の被害額を都道府県別に集計した統計資料である」
❌ 誤り。
誤答理由: 過去の被害額の集計は統計資料であり地図ではない。ハザードマップは将来の被害を予測して示すもの。

③「土地の価格や不動産の取引状況を地図上に示したものである」
❌ 誤り。
誤答理由: 地価や不動産取引を示すのは地価公示などの資料。ハザードマップは災害リスクを示す主題図である。

④「災害発生後に被害の状況を記録するためだけに作成される地図である」
❌ 誤り。
誤答理由: 災害後の記録ではなく、災害前に危険を知らせて避難行動につなげるための地図である点が本質。

覚えるポイント

• ハザードマップ=被害想定区域+避難場所・経路を示す地図
• 市区町村が作成、ウェブ版の重ねるハザードマップもある
• 災害前に危険を知り避難行動を考えるための地図

共通テスト攻略

• 知識を関係で再現：用語を単独で思い出すだけでなく、「いつ・誰が・何のために・何を行い・何が変わったか」を一続きにして選択肢と照合する。
• 消去の軸を固定：各選択肢を「時期・主体・目的・内容・結果」に分け、一か所でも歴史的対応がずれるものを消す。語句が一部合うだけで選ばない。