RS-D2-02|歴史総合・日本史探究 対策問題
朝鮮戦争(1950年勃発)が日本に与えた影響として最も適切なものはどれか。
解答・解説を見る
正解: 2
正解
特需景気が起こって経済復興が加速し、警察予備隊が創設された
背景・因果
米軍の物資調達による特需景気で日本経済の復興が早まり、GHQの指令で警察予備隊(のち保安隊→自衛隊)が作られた。冷戦の激化は対日講和を急がせ、1951年のサンフランシスコ平和条約・日米安全保障条約につながる。
覚えるポイント
核となる対応:「特需景気が起こって経済復興が加速し、警察予備隊が創設された」。朝鮮戦争による米軍の物資・修理発注が特需景気を生み、日本の生産と経済復興を促進した。同時に再軍備方針の下で1950年に警察予備隊が創設された。
混同防止「日本は戦場となり、経済は大きく後退した」:主な戦場は朝鮮半島で、日本は兵站・補給基地となった。日本経済は後退ではなく特需によって復興が加速した。
選択肢別の検討
① ❌ 誤答「日本は国連軍として直接参戦した」
日本は占領下にあり、国連軍の戦闘部隊として直接参戦していない。掃海などの協力はあったが、日本軍として参戦したという説明にはならない。
② ✅ 正解「特需景気が起こって経済復興が加速し、警察予備隊が創設された」
朝鮮戦争による米軍の物資・修理発注が特需景気を生み、日本の生産と経済復興を促進した。同時に再軍備方針の下で1950年に警察予備隊が創設された。
③ ❌ 誤答「日本は戦場となり、経済は大きく後退した」
主な戦場は朝鮮半島で、日本は兵站・補給基地となった。日本経済は後退ではなく特需によって復興が加速した。
④ ❌ 誤答「在日米軍がすべて撤退した」
朝鮮戦争中も米軍は日本を重要な基地として使用し、撤退していない。1951年の日米安全保障条約によって独立回復後も駐留が続いた。
共通テスト攻略
- 知識を関係で再現:用語を単独で思い出すだけでなく、「いつ・誰が・何のために・何を行い・何が変わったか」を一続きにして選択肢と照合する。
- 因果の向きを確認:時期が近いだけで結び付けず、「原因→政策・行動→結果」の順に置き、主体と目的がつながるかを確かめる。
- 消去の軸を固定:各選択肢を「時期・主体・目的・内容・結果」に分け、一か所でも歴史的対応がずれるものを消す。語句が一部合うだけで選ばない。