TK7-040地理総合・地理探究 対策問題

地理探究B 現代世界の地誌的考察(2) 現代世界の諸地域

インドでソフトウェアなどのICT産業が成長した背景を述べた文として最も適切なものはどれか。

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正解: 2

正解

英語や理数教育に強みがあり、アメリカとの時差を生かして業務を昼夜継続できることが、ソフトウェア産業の成長を後押しした

この問題のポイント

インドのICT産業の立地要因(英語・理数教育・時差・新産業ゆえの参入しやすさ)を因果で説明できるかを問う。

解説

インドでは1990年代の経済自由化以降、ソフトウェア開発や業務の受託を中心とするICT産業が急成長し、サービス輸出の柱となった。その背景は複合的である。
第一に、イギリス統治の歴史から英語が準公用語として通用し、欧米企業との取引の障壁が低い。第二に、数学・理工系教育が重視され、優秀な技術者が豊富で人件費も相対的に安い。第三に、アメリカとの約半日の時差により、アメリカの夜間にインドの昼間が対応し、データ処理やシステム開発を24時間体制で引き継げる。通信衛星やインターネットの発達が、この国際分業を可能にした。
中心都市は「インドのシリコンバレー」と呼ばれるベンガルール(バンガロール)で、デカン高原南部の高原都市である。ICT産業はカーストの影響が比較的及びにくい新しい産業とされ、若者の社会移動の通路となっている点も重要である。

ひっかけポイント
時差が「ない」のではなく「約半日ある」ことが強みという因果を問う。集積地はヒマラヤではなくデカン高原南部のベンガルールである。

選択肢の確認

①「インドのICT産業は国内市場だけを相手にしており、サービスの輸出は行っていない」
誤り。
誤答理由: インドのICT産業は欧米向けのソフトウェア開発・業務受託などサービス輸出が柱であり、国内市場のみという記述は誤りである。

②「英語や理数教育に強みがあり、アメリカとの時差を生かして業務を昼夜継続できることが、ソフトウェア産業の成長を後押しした」
正しい。
正解。英語力・理数教育に加え、アメリカとの約半日の時差による24時間分業がインドのソフトウェア産業の成長要因である。

③「インドとアメリカの間には時差がないため、リアルタイムの共同作業が容易だった」
誤り。
誤答理由: インドとアメリカの間には約半日の時差があり、その時差こそが業務を昼夜引き継げる強みとなっている。

④「インドのICT産業はヒマラヤ山中の都市に集積している」
誤り。
誤答理由: ICT産業の中心はデカン高原南部のベンガルール(バンガロール)であり、ヒマラヤ山中ではない。

覚えるポイント

  • 英語力と理数教育がICT産業の人的基盤
  • アメリカとの約半日の時差で24時間分業が可能
  • 中心はベンガルール、カーストの影響が薄い新産業

共通テスト攻略

  • 知識を関係で再現:用語を単独で思い出すだけでなく、「いつ・誰が・何のために・何を行い・何が変わったか」を一続きにして選択肢と照合する。
  • 因果の向きを確認:時期が近いだけで結び付けず、「原因→政策・行動→結果」の順に置き、主体と目的がつながるかを確かめる。
  • 消去の軸を固定:各選択肢を「時期・主体・目的・内容・結果」に分け、一か所でも歴史的対応がずれるものを消す。語句が一部合うだけで選ばない。

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