JT3-D58｜歴史総合・日本史探究 対策問題

正解

軍需産業への巨額の国家投資

背景・因果

高度経済成長（1955〜73年・年平均約10%）は、技術革新と設備投資（「投資が投資を呼ぶ」）、高い貯蓄率、石炭から石油へのエネルギー転換、若年労働力（集団就職の「金の卵」）、固定相場（1ドル＝360円）下の輸出環境などに支えられた。憲法9条下の日本では軍需への巨額国家投資は主因ではなく、防衛費はGNP比1%前後に抑えられた。

覚えるポイント

「軍事費の軽負担がむしろ成長に寄与した」という逆の論点で問われることもある。エネルギー革命に伴う炭鉱閉山（三池争議）は影の側面として頻出。

選択肢別の検討

① ⭕ 正しい・適切な記述（選ばない）「農村からの豊富な若年労働力」
農村の若者が集団就職などで都市の工場・サービス業へ移り、豊富な労働力を供給した。「金の卵」と呼ばれた若年層は成長の担い手だった。

② ✅ 正解（誤り・不適切な記述）「軍需産業への巨額の国家投資」
高度経済成長期の日本は防衛費を比較的低く抑え、軍需産業への巨額な国家投資を成長の主因とはしなかった。軽い軍事負担が民間投資へ資源を回せた面がある。

③ ⭕ 正しい・適切な記述（選ばない）「高い貯蓄率を背景とした活発な設備投資」
家計の高い貯蓄率によって銀行へ集まった資金は、企業の活発な設備投資を支えた。「投資が投資を呼ぶ」循環は高度成長の主要因である。

④ ⭕ 正しい・適切な記述（選ばない）「安価な石油エネルギーへの転換」
エネルギー革命で石炭から当時安価だった輸入石油へ転換し、重化学工業の大量生産コストが下がった。石油は高度成長を支えた要因に含まれる。

共通テスト攻略

• 知識を関係で再現：用語を単独で思い出すだけでなく、「いつ・誰が・何のために・何を行い・何が変わったか」を一続きにして選択肢と照合する。
• 因果の向きを確認：時期が近いだけで結び付けず、「原因→政策・行動→結果」の順に置き、主体と目的がつながるかを確かめる。
• 否定形を明示：「誤り」を選ぶ問題なので、選択肢ごとに時期・主体・内容を照合し、正しい三つにも根拠を付けてから残る一つを選ぶ。