RS-C1-02｜歴史総合・日本史探究 対策問題

正解

民族自決や国際平和機構の設立を掲げ、国際連盟設立につながった

背景・因果

十四か条は秘密外交の廃止・民族自決・国際平和機構の設立などを掲げ、国際連盟の設立につながった。ただし民族自決は主にヨーロッパに適用され、アジアでは三・一独立運動（朝鮮）や五・四運動（中国）など、適用されない不満が運動として噴出した。アメリカ自身は連盟に不参加。

覚えるポイント

• 核となる対応：「民族自決や国際平和機構の設立を掲げ、国際連盟設立につながった」。ウィルソンの十四か条は民族自決、秘密外交の廃止、国際平和機構などを掲げ、国際連盟創設の構想につながった。ただし理念の適用範囲と実態には大きな限界があった。

• 混同防止「すべての植民地の即時独立を実現させた」：民族自決は主にヨーロッパで適用され、アジア・アフリカの植民地がすべて直ちに独立したわけではない。この不徹底が朝鮮の三・一独立運動や中国の五・四運動の背景となった。

選択肢別の検討

① ❌ 誤答「すべての植民地の即時独立を実現させた」
民族自決は主にヨーロッパで適用され、アジア・アフリカの植民地がすべて直ちに独立したわけではない。この不徹底が朝鮮の三・一独立運動や中国の五・四運動の背景となった。

② ❌ 誤答「ブロック経済の形成を各国に呼びかけた」
排他的なブロック経済が広がるのは1929年の世界恐慌後で、自由な通商を掲げた十四か条とは方向も時期も異なる。1930年代の政策を1918年に移した誤りである。

③ ❌ 誤答「この原則によりアメリカは国際連盟の中心国となった」
ウィルソンは国際連盟を提唱したが、アメリカ上院が加盟を承認せず、アメリカは参加しなかった。提唱国と実際の加盟国を区別する必要がある。

④ ✅ 正解「民族自決や国際平和機構の設立を掲げ、国際連盟設立につながった」
ウィルソンの十四か条は民族自決、秘密外交の廃止、国際平和機構などを掲げ、国際連盟創設の構想につながった。ただし理念の適用範囲と実態には大きな限界があった。

共通テスト攻略

• 資料を先に観察：題名・年代・作成者・注記・凡例・単位を確認し、資料に直接示された事実と、知識から推測した内容を分ける。
• 既習事項と接続：資料中の固有名詞・制度・数量の変化を手掛かりに、同時代の政治・社会・対外関係へ結び付ける。資料にないことを印象だけで補わない。
• 消去の軸を固定：各選択肢を「時期・主体・目的・内容・結果」に分け、一か所でも歴史的対応がずれるものを消す。語句が一部合うだけで選ばない。