SG5-054｜地理総合・地理探究 対策問題

正解

2015年に国連で採択された2030年までの国際目標で、貧困や気候変動など17の目標を掲げ、先進国を含むすべての国が取り組む

この問題のポイント

SDGsの基本的な枠組みを問う。17目標・2030年・すべての国が対象という三つの要素を正確に押さえているかが鍵。

解説

**SDGs(持続可能な開発目標)は、2015年の国連サミットで採択された、2030年までに達成を目指す国際目標である。
貧困や飢餓の撲滅、質の高い教育、ジェンダー平等、安全な水、エネルギー、気候変動への対策、海と陸の生態系の保全、平和と公正など、17の目標と169のターゲットから成り、「誰一人取り残さない」**を基本理念とする。
重要なのは、途上国の開発問題だけでなく、気候変動やつくる責任・つかう責任など、先進国を含むすべての国が取り組むべき課題を掲げた点である。前身のMDGs(ミレニアム開発目標)が主に途上国を対象としたのに対し、SDGsは普遍的な目標へと拡張された。
法的拘束力を持つ条約ではないが、各国政府のほか、企業・自治体・学校など社会のあらゆる主体が達成に向けた行動を求められている。

ひっかけポイント
「途上国だけが対象」「環境だけの目標」と範囲を狭める選択肢が定番の型。SDGsは全ての国・幅広い分野を対象とし、罰則付きの条約ではない点も確認しておく。

選択肢の確認

①「発展途上国だけを対象とし、先進国には取り組みが求められていない」
❌ 誤り。
誤答理由: 前身のMDGsが主に途上国を対象としたのに対し、SDGsは先進国を含むすべての国に取り組みを求める普遍的な目標である。

②「環境分野に限定された目標であり、貧困や教育は含まれていない」
❌ 誤り。
誤答理由: SDGsは環境だけでなく、貧困・飢餓・教育・ジェンダー・平和など経済・社会・環境にわたる17の幅広い目標を掲げている。

③「違反した国に罰則を科す法的拘束力の強い条約である」
❌ 誤り。
誤答理由: SDGsは法的拘束力を持つ条約ではなく、罰則もない。各主体の自発的な取り組みを促す国際目標である。

④「2015年に国連で採択された2030年までの国際目標で、貧困や気候変動など17の目標を掲げ、先進国を含むすべての国が取り組む」
✅ 正しい。
正解。SDGsは2015年に国連で採択された2030年までの国際目標で、17目標から成り、誰一人取り残さないを理念に先進国を含む全ての国が取り組む。

覚えるポイント

• 2015年国連採択、2030年までの17目標
• 理念は「誰一人取り残さない」
• 先進国を含む全ての国・あらゆる主体が対象

共通テスト攻略

• 知識を関係で再現：用語を単独で思い出すだけでなく、「いつ・誰が・何のために・何を行い・何が変わったか」を一続きにして選択肢と照合する。
• 消去の軸を固定：各選択肢を「時期・主体・目的・内容・結果」に分け、一か所でも歴史的対応がずれるものを消す。語句が一部合うだけで選ばない。