TK6-019｜地理総合・地理探究 対策問題

正解

自宅などで勤務するテレワークが可能になり、大都市から離れた地方への移住や業務の分散を後押ししている

この問題のポイント

通信の発達が「職場と居住地は近接すべき」という制約を緩め、人口分布やオフィス立地に影響し始めた点を問う。

解説

高速のインターネット回線とオンライン会議の普及により、オフィスに出勤せず自宅やサテライトオフィスで働くテレワークが広がった。特に2020年以降の感染症流行を機に、事務系職種で一気に定着が進んだ。
毎日通勤する必要が薄れると、地価の高い都心近くに住む必然性も弱まる。郊外や地方に移り住む人、観光地で休暇を兼ねて働くワーケーションを行う人も現れ、地方自治体は移住者の誘致に通信環境の整備を掲げている。
企業側でも、本社機能の一部を地方へ移す動きや、都心のオフィス面積を縮小する動きがみられる。
ただし、テレワークが可能なのは情報を扱う職種に偏り、製造・医療・運輸など現場での作業が必要な仕事には適用しにくい。働き方の変化が新たな格差を生む可能性も指摘されている。

ひっかけポイント
テレワークに適するのは事務・情報系の職種であり、工場の組立作業など現場作業には適用しにくい。効果を全職種に一般化した選択肢に注意。

選択肢の確認

①「自宅などで勤務するテレワークが可能になり、大都市から離れた地方への移住や業務の分散を後押ししている」
✅ 正しい。
正解。通信環境の整備で自宅などで働くテレワークが可能になり、地方移住やワーケーション、オフィスの分散を後押ししている。

②「すべての業務で出社が義務付けられるようになり、都心居住が必須になった」
❌ 誤り。
感染症流行以降テレワークは広く定着しており、全業務で出社が義務化されたという事実はない。

③「テレワークは工場の組立作業に最も適した勤務形態である」
❌ 誤り。
テレワークに適するのは情報を扱う事務系の仕事であり、現場での作業が必要な工場の組立作業には適用しにくい。

④「働く場所の選択は通信環境とは無関係に決まる」
❌ 誤り。
テレワークは高速通信回線があって初めて成り立つもので、働く場所の選択は通信環境に大きく左右される。

覚えるポイント

• テレワークの普及が居住地選択の自由度を高めた
• 地方移住・ワーケーション・オフィス縮小の動きを促進
• 適用できる職種に偏りがあり格差の懸念もある

共通テスト攻略

• 知識を関係で再現：用語を単独で思い出すだけでなく、「いつ・誰が・何のために・何を行い・何が変わったか」を一続きにして選択肢と照合する。
• 因果の向きを確認：時期が近いだけで結び付けず、「原因→政策・行動→結果」の順に置き、主体と目的がつながるかを確かめる。
• 消去の軸を固定：各選択肢を「時期・主体・目的・内容・結果」に分け、一か所でも歴史的対応がずれるものを消す。語句が一部合うだけで選ばない。