RS3-035歴史総合・日本史探究 対策問題

歴史総合C 国際秩序の変化や大衆化と私たち(3) 経済危機と第二次世界大戦

日本が1933年に国際連盟からの脱退を通告した直接のきっかけはどれか。

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正解: 4

正解

リットン報告書に基づく勧告案が総会で採択されたこと

背景・因果

国際連盟はリットン調査団の報告に基づき、満洲国の不承認と日本軍の撤兵を求める勧告案を1933年2月の総会で42対1(反対は日本のみ)で採択した。松岡洋右代表は総会から退場し、日本は3月に脱退を通告した。

覚えるポイント

「国際協調の時代(1920年代)から国際的孤立(1930年代)へ」の転換点として、年表・整序問題で最頻出。ドイツも同じ1933年に脱退通告。

選択肢別の検討

① ❌ 誤答「ワシントン海軍軍縮条約が失効したこと」
ワシントン海軍軍縮条約の廃棄通告は1934年で、国際連盟脱退の直接契機ではない。満州事変への連盟判断が原因だった。

② ❌ 誤答「日独伊三国同盟が成立したこと」
日独伊三国同盟の成立は1940年で、1933年の国際連盟脱退より7年後である。

③ ❌ 誤答「ノモンハン事件で敗北したこと」
ノモンハン事件は1939年に日本・満州国軍とソ連・モンゴル軍が衝突した事件である。連盟脱退通告より6年後である。

④ ✅ 正解「リットン報告書に基づく勧告案が総会で採択されたこと」
国際連盟総会がリットン報告書を踏まえ満州国を認めない勧告案を圧倒的多数で採択すると、松岡洋右代表は退場し日本は脱退を通告した。

共通テスト攻略

  • 知識を関係で再現:用語を単独で思い出すだけでなく、「いつ・誰が・何のために・何を行い・何が変わったか」を一続きにして選択肢と照合する。
  • 消去の軸を固定:各選択肢を「時期・主体・目的・内容・結果」に分け、一か所でも歴史的対応がずれるものを消す。語句が一部合うだけで選ばない。

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