RS3-048|歴史総合・日本史探究 対策問題
1985年のプラザ合意の内容と日本への影響として正しいものはどれか。
解答・解説を見る
正解: 4
正解
ドル高是正の国際協調により急速な円高が進み、輸出産業が打撃を受けた
背景・因果
1985年、先進5カ国蔵相・中央銀行総裁会議(G5)はドル高の是正に合意した(プラザ合意)。円相場は1年で1ドル240円台から150円台へ急騰し、輸出不振の円高不況が起こった。その後の低金利政策が地価・株価の高騰を招き、バブル経済につながった。
覚えるポイント
「プラザ合意→円高不況→低金利→バブル」という因果の連鎖がグラフ問題で頻出。バブル崩壊は1991年ごろから。
選択肢別の検討
① ❌ 誤答「円安誘導が合意され、輸出が急増した」
合意はドル安・円高を目指したもので、円安誘導ではない。輸出は価格競争力を失い、企業は海外生産などで対応した。
② ❌ 誤答「金本位制への復帰が合意された」
金本位制は戦間期までの国際通貨制度で、1985年に復帰していない。合意対象は主要通貨間の為替調整だった。
③ ❌ 誤答「日本の関税自主権の回復が認められた」
日本の関税自主権回復は1911年に小村寿太郎外相が実現した。プラザ合意より74年前の条約改正である。
④ ✅ 正解「ドル高是正の国際協調により急速な円高が進み、輸出産業が打撃を受けた」
プラザ合意はG5がドル高是正へ協調介入することで合意し、円は急速に上昇した。日本の輸出産業は円高不況に直面し、金融緩和はのちのバブルの一因となった。
共通テスト攻略
- 知識を関係で再現:用語を単独で思い出すだけでなく、「いつ・誰が・何のために・何を行い・何が変わったか」を一続きにして選択肢と照合する。
- 因果の向きを確認:時期が近いだけで結び付けず、「原因→政策・行動→結果」の順に置き、主体と目的がつながるかを確かめる。
- 消去の軸を固定:各選択肢を「時期・主体・目的・内容・結果」に分け、一か所でも歴史的対応がずれるものを消す。語句が一部合うだけで選ばない。