PE9-009公共・政治経済 対策問題

政治・経済B 現代日本の経済(3) 日本経済の歩みと課題

ある年の名目経済成長率が5パーセント、物価上昇率が2パーセントであったとき、実質経済成長率のおよその値として最も適切なものはどれか。

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正解: 1

正解

3パーセント

この問題のポイント

名目成長率と実質成長率の関係を計算で問う。実質成長率はおよそ「名目成長率−物価上昇率」で求められることが核心。

解説

名目GDPはその時々の市場価格で測った値であり、物価が上がっただけでも増えてしまう。そこで物価変動の影響を取り除いたものが実質GDPである。
両者の成長率の間には、近似的に次の関係が成り立つ。

  • 実質経済成長率≒名目経済成長率−物価上昇率
    本問では、5−2=3パーセントとなる。名目では5パーセント増えたように見えても、そのうち2パーセント分は物価上昇による見かけの増加であり、実際に生産量が増えたのは約3パーセント分ということである。
    逆に、デフレ(物価下落)のときは物価上昇率がマイナスになるため、実質成長率が名目成長率を上回る。1990年代末以降の日本で、名目GDPが伸び悩む一方、実質GDPは緩やかに成長していた時期があるのはこのためである。

ひっかけポイント
名目と物価を「足す」誤答(7パーセント)が定番。また、デフレ期には実質が名目を上回るという逆転関係も頻出する。

選択肢の確認

①「3パーセント」
正しい。
正解。実質経済成長率は近似的に名目経済成長率から物価上昇率を引いて求められ、5−2=3パーセントとなる。

②「7パーセント」
誤り。
誤答理由: 名目成長率に物価上昇率を足した値であり、計算の向きが逆。物価上昇分は見かけの増加なので差し引かなければならない。

③「10パーセント」
誤り。
誤答理由: 5と2を掛けた値で、成長率と物価上昇率の関係式とは無関係の計算である。

④「2.5パーセント」
誤り。
誤答理由: 5を2で割った値で、実質化は割り算ではなく物価上昇率の控除(引き算の近似)で行う。

覚えるポイント

  • 実質成長率≒名目成長率−物価上昇率
  • 名目は物価変動を含み、実質は取り除いた値
  • デフレ期は実質成長率が名目成長率より高くなる

共通テスト攻略

  • 知識を関係で再現:用語を単独で思い出すだけでなく、「いつ・誰が・何のために・何を行い・何が変わったか」を一続きにして選択肢と照合する。
  • 消去の軸を固定:各選択肢を「時期・主体・目的・内容・結果」に分け、一か所でも歴史的対応がずれるものを消す。語句が一部合うだけで選ばない。

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