KZ-R8H-02｜歴史総合・世界史探究 対策問題

正解

第1次石油危機による物価急騰（狂乱物価）

この問題のポイント

1973年ごろの公定歩合急上昇の背景を問う問題。第1次石油危機による狂乱物価と、インフレ退治のための金融引き締めという因果で解ける。

解説

1973年10月、第4次中東戦争が勃発すると、アラブ産油国は原油の減産と輸出制限を行い、OPECは原油価格を引き上げた。価格は約4倍となり、第1次石油危機が起こった。
エネルギーを中東の石油に依存していた日本は直撃を受ける。物価は「狂乱物価」と呼ばれる急騰を示し、トイレットペーパー買占め騒動のようなパニックも起こった。
インフレを抑えるため、日本銀行は公定歩合を9%まで引き上げる強力な金融引き締めを行った。グラフの1973〜74年の金利の山はこれである。
1974年、日本は戦後初のマイナス成長を記録し、高度経済成長は終焉した。金利の山＝インフレ退治、金利の谷＝景気刺激、という読み方が金融グラフの基本である。

ひっかけポイント
金融恐慌（1927年）・世界恐慌（1929年）・リーマンショック（2008年）はいずれも年代が合わない。1973年という年号から石油危機を即座に特定できるようにする。

選択肢の確認

①「金融恐慌による取付け騒ぎ」
❌ 誤り。
金融恐慌は1927年の銀行の取付け騒ぎで、1973年の金融引き締めとはまったく別の出来事である。

②「第1次石油危機による物価急騰（狂乱物価）」
✅ 正しい。
1973年の第1次石油危機で原油価格が急騰し、狂乱物価と呼ばれるインフレに対して日本銀行は公定歩合を大幅に引き上げた。

③「世界恐慌の波及」
❌ 誤り。
世界恐慌は1929年に始まり、日本へは昭和恐慌として波及した。1973年とは40年以上離れている。

④「リーマン・ショック」
❌ 誤り。
リーマン・ショックは2008年の金融危機で、その際はむしろ金利が引き下げられる局面である。

覚えるポイント

• 第1次石油危機は1973年、第4次中東戦争が契機
• 狂乱物価に公定歩合9%への引き上げで対応
• 1974年戦後初のマイナス成長、高度成長の終焉

共通テスト攻略

• 資料を先に観察：題名・年代・作成者・注記・凡例・単位を確認し、資料に直接示された事実と、知識から推測した内容を分ける。
• 既習事項と接続：資料中の固有名詞・制度・数量の変化を手掛かりに、同時代の政治・社会・対外関係へ結び付ける。資料にないことを印象だけで補わない。
• 因果の向きを確認：時期が近いだけで結び付けず、「原因→政策・行動→結果」の順に置き、主体と目的がつながるかを確かめる。
• 消去の軸を固定：各選択肢を「時期・主体・目的・内容・結果」に分け、一か所でも歴史的対応がずれるものを消す。語句が一部合うだけで選ばない。