WT6-W04｜歴史総合・世界史探究 対策問題

正解

秘密外交の廃止と国際平和機構の設立

この問題のポイント

ウィルソンの十四カ条の内容を問う問題。秘密外交の廃止・民族自決・国際平和機構の設立がキーワード。

解説

アメリカ大統領ウィルソンは1918年1月、戦後国際秩序の構想として十四カ条を発表した。
主な内容は、秘密外交の廃止、海洋の自由、軍備縮小、民族自決、そして国際平和機構の設立（のちの国際連盟）である。
発表の背景には、ロシア革命政権が出した「平和に関する布告」（無併合・無償金・民族自決の即時講和）への対抗という意味もあった。
重要なのは、民族自決が主に東欧の諸民族に適用され、アジア・アフリカの植民地には及ばなかったことである。この失望が、朝鮮の三・一独立運動や中国の五・四運動（ともに1919年）を生む背景となった。理念と適用範囲の落差が、共通テストの最重要論点である。

ひっかけポイント
ブロック経済（1930年代）や植民地拡大は内容として正反対。「民族自決の適用範囲の限定→アジアの民族運動」という接続は資料問題で最頻出。

選択肢の確認

①「ブロック経済の推進」
❌ 誤り。
ブロック経済は1930年代に世界恐慌への対応として各国がとった政策であり、十四カ条の内容ではない。

②「無制限潜水艦作戦の承認」
❌ 誤り。
無制限潜水艦作戦はアメリカが参戦する理由となったドイツの作戦であり、承認するはずがない。

③「植民地の拡大」
❌ 誤り。
十四カ条は民族自決を掲げており、植民地の拡大を求めるものではない。

④「秘密外交の廃止と国際平和機構の設立」
✅ 正しい。
正解。十四カ条は秘密外交の廃止、海洋の自由、軍備縮小、民族自決、国際平和機構の設立などを掲げた。

覚えるポイント

• 十四カ条は1918年、ウィルソンが発表
• 秘密外交廃止・民族自決・国際平和機構の設立
• 民族自決は植民地に不適用→三・一運動と五・四運動へ

共通テスト攻略

• 資料を先に観察：題名・年代・作成者・注記・凡例・単位を確認し、資料に直接示された事実と、知識から推測した内容を分ける。
• 既習事項と接続：資料中の固有名詞・制度・数量の変化を手掛かりに、同時代の政治・社会・対外関係へ結び付ける。資料にないことを印象だけで補わない。
• 消去の軸を固定：各選択肢を「時期・主体・目的・内容・結果」に分け、一か所でも歴史的対応がずれるものを消す。語句が一部合うだけで選ばない。