WT9-E13｜歴史総合・世界史探究 対策問題

正解

国際石油資本に対抗し、産油国が石油価格と生産の決定権を取り戻すこと

この問題のポイント

OPEC結成の目的を問う。国際石油資本への対抗と価格・生産の決定権の奪回という資源ナショナリズムの文脈が核心。

解説

前提として、20世紀前半、中東などの石油の探査・生産・価格決定は、欧米の国際石油資本（メジャー）と呼ばれる少数の巨大企業が支配していた。産油国は自国の資源なのに決定権を持てなかった。
1960年、メジャーによる原油公示価格の一方的な引き下げに反発し、イラン・イラク・サウジアラビア・クウェート・ベネズエラの5カ国がOPEC（石油輸出国機構）を結成した。目的は、産油国が価格と生産量の決定権を取り戻すことである。
転機は1973年の第4次中東戦争で、アラブ産油国の石油戦略により原油価格が4倍に高騰（第1次石油危機）、価格決定権は産油国側へ移った。
天然資源の主権を自国の手にという資源ナショナリズムの象徴であり、資源を持たない途上国との格差（南南問題）への波及まで問われる。

ひっかけポイント
OPEC結成（1960年）と石油危機（1973年）の年の混同に注意。消費促進や先進国支援という選択肢は目的と正反対。

選択肢の確認

①「先進国の石油会社を支援すること」
❌ 誤り。
先進国の国際石油資本に対抗するために結成された組織であり、それを支援するものではない。

②「石油の無償配布を行うこと」
❌ 誤り。
産油国の収入確保が目的であり、石油を無償で配布する組織ではない。

③「国際石油資本に対抗し、産油国が石油価格と生産の決定権を取り戻すこと」
✅ 正しい。
石油の価格と生産を国際石油資本が握る構造に対抗し、1960年にイラン・イラクやサウジアラビアなど5カ国が結成した。1970年代の石油危機で価格決定権は産油国側へ移った。

④「石油の消費を促進すること」
❌ 誤り。
目的は価格と生産の決定権を握って産油国の利益を守ることであり、消費の促進ではない。

覚えるポイント

• OPEC結成は1960年、原加盟は5カ国
• 目的はメジャーからの価格・生産決定権の奪回
• 1973年石油危機で力関係が逆転（資源ナショナリズム）

共通テスト攻略

• 知識を関係で再現：用語を単独で思い出すだけでなく、「いつ・誰が・何のために・何を行い・何が変わったか」を一続きにして選択肢と照合する。
• 因果の向きを確認：時期が近いだけで結び付けず、「原因→政策・行動→結果」の順に置き、主体と目的がつながるかを確かめる。
• 消去の軸を固定：各選択肢を「時期・主体・目的・内容・結果」に分け、一か所でも歴史的対応がずれるものを消す。語句が一部合うだけで選ばない。