SG8-009｜地理総合・地理探究 対策問題

正解

土石流・地すべり・崖崩れのおそれのある場所は土砂災害警戒区域に指定され、警戒避難体制の整備が進められている

この問題のポイント

土砂災害の3類型と警戒区域制度を問う。危険な場所を事前に指定し、周知・避難体制を整えるという制度の趣旨が判断軸。

解説

土砂災害には、山腹の土砂が水と混じって流れ下る土石流、斜面がゆっくり滑り落ちる地すべり、急斜面が突然崩れる崖崩れ(急傾斜地の崩壊)の3類型がある。国土の約7割が山地である日本では、豪雨や地震のたびに各地で発生している。
1999年の広島の土砂災害を契機に土砂災害防止法が制定され、都道府県はおそれのある場所を土砂災害警戒区域に指定する。区域では市町村がハザードマップなどで危険を住民に周知し、警戒避難体制を整備する。特に危険な特別警戒区域では建築物の構造規制や開発の許可制もとられる。
谷の出口や急斜面の下に住宅がある場合、大雨の際には警戒レベル4までの避難が重要で、湧き水の濁りや山鳴りなどの前兆現象がみられたら直ちに避難する必要がある。

ひっかけポイント
警戒区域に指定されるのは山麓・崖下・谷の出口などで、平野の中央ではない。制度の目的は危険の周知であり、周知の禁止は正反対。

選択肢の確認

①「土石流・地すべり・崖崩れのおそれのある場所は土砂災害警戒区域に指定され、警戒避難体制の整備が進められている」
✅ 正しい。
正解。土砂災害防止法に基づき、土石流・地すべり・崖崩れのおそれのある区域が指定され、周知と警戒避難体制が整備される。

②「土砂災害警戒区域は、平野の中央部の平坦な場所を中心に指定されている」
❌ 誤り。
誤答理由: 指定されるのは山麓・急斜面の下・谷の出口など。平坦な平野の中央部は土砂災害の危険が小さい。

③「土砂災害は地震のときにのみ発生し、豪雨で発生することはない」
❌ 誤り。
誤答理由: 土砂災害は豪雨でも頻発する。むしろ大雨が主要な誘因で、地震のみという限定は誤り。

④「土砂災害警戒区域に指定された場所では、住民への危険の周知は禁止されている」
❌ 誤り。
誤答理由: 制度の目的は危険の周知であり、ハザードマップ等での住民への周知が義務づけられている。周知の禁止は正反対。

覚えるポイント

• 土砂災害=土石流・地すべり・崖崩れの3類型
• 警戒区域は危険の周知と避難体制整備のための指定
• 豪雨でも地震でも発生、前兆があれば直ちに避難

共通テスト攻略

• 知識を関係で再現：用語を単独で思い出すだけでなく、「いつ・誰が・何のために・何を行い・何が変わったか」を一続きにして選択肢と照合する。
• 消去の軸を固定：各選択肢を「時期・主体・目的・内容・結果」に分け、一か所でも歴史的対応がずれるものを消す。語句が一部合うだけで選ばない。