JT2-D14|歴史総合・日本史探究 対策問題
1944年のサイパン島陥落が国内政治に与えた影響として最も適切なものはどれか。
解答・解説を見る
正解: 3
正解
本土空襲が現実となり、東条英機内閣が総辞職した
背景・因果
サイパン島の陥落(1944年7月)で日本本土がB29の爆撃圏内に入り、「絶対国防圏」の崩壊の責任を問われて東条英機内閣は総辞職した。以後、本土空襲と学童疎開が本格化する。
覚えるポイント
ミッドウェー(1942年・転換点)→ガダルカナル撤退(1943年)→サイパン(1944年・国防圏崩壊)の段階を区別する。
選択肢別の検討
① ❌ 誤答「軍部が解散させられた」
軍部は解散せず戦争遂行を続けた。東条内閣の退陣は軍組織そのものの廃止を意味しない。
② ❌ 誤答「議会が停止された」
帝国議会は戦時下でも形式上存続し、サイパン陥落を理由に停止されていない。政治的影響は内閣総辞職だった。
③ ✅ 正解「本土空襲が現実となり、東条英機内閣が総辞職した」
1944年のサイパン島陥落で日本本土がB29爆撃機の攻撃圏に入り、絶対国防圏の破綻が明白になった。戦局悪化の責任から東条英機内閣は総辞職した。
④ ❌ 誤答「戦争が直ちに終結した」
サイパン陥落後も戦争は1945年8月まで続いた。直ちに終戦したのではなく、本土空襲が本格化した。
共通テスト攻略
- 知識を関係で再現:用語を単独で思い出すだけでなく、「いつ・誰が・何のために・何を行い・何が変わったか」を一続きにして選択肢と照合する。
- 因果の向きを確認:時期が近いだけで結び付けず、「原因→政策・行動→結果」の順に置き、主体と目的がつながるかを確かめる。
- 消去の軸を固定:各選択肢を「時期・主体・目的・内容・結果」に分け、一か所でも歴史的対応がずれるものを消す。語句が一部合うだけで選ばない。