JT3-D45｜歴史総合・日本史探究 対策問題

正解

超低金利を背景に、株価と地価が実体経済を離れて高騰した

背景・因果

プラザ合意後の円高不況に対応した超低金利政策で余った資金が株式と土地に流れ込み、1980年代後半、株価と地価は実体経済からかけ離れて高騰した（バブル経済）。日経平均は1989年末に約3万9000円の史上最高値をつけたが、金融引き締めを機に1990年から暴落し、バブルは崩壊した。

覚えるポイント

「プラザ合意→円高不況→低金利→バブル→引き締め→崩壊→失われた10年」という一連の因果はグラフ問題の最重要パターン。地価神話（土地は下がらない）の崩壊と不良債権問題まで続けて問われる。

選択肢別の検討

① ❌ 誤答「石油価格の高騰で物価が急上昇した」
石油価格高騰による狂乱物価は1973年の第1次石油危機などに結び付く。1980年代後半のバブルは低金利と株・土地への投機が中心だった。

② ✅ 正解「超低金利を背景に、株価と地価が実体経済を離れて高騰した」
プラザ合意後の円高不況対策として続いた超低金利で余剰資金が株式・土地へ流れ、実体経済から離れて株価と地価が高騰した。これが1980年代後半のバブル経済である。

③ ❌ 誤答「急激な円安により輸入品の価格が暴騰した」
1985年のプラザ合意後は急激な円高が進み、円安による輸入価格暴騰がバブルの原因ではない。円高不況への低金利政策が資産価格上昇を促した。

④ ❌ 誤答「深刻なデフレで株価が長期低迷した」
株価と地価が下落しデフレ的な長期低迷へ陥ったのは、1990年代のバブル崩壊後である。バブル期には資産価格が急上昇していた。

共通テスト攻略

• 知識を関係で再現：用語を単独で思い出すだけでなく、「いつ・誰が・何のために・何を行い・何が変わったか」を一続きにして選択肢と照合する。
• 消去の軸を固定：各選択肢を「時期・主体・目的・内容・結果」に分け、一か所でも歴史的対応がずれるものを消す。語句が一部合うだけで選ばない。