KZ-R6HB-09｜歴史総合・日本史探究 対策問題

正解

改税約書による関税率の引き下げ

背景・因果

改税約書（1866年）は輸入関税を実質的に引き下げ、輸入の増加を促した。安政の条約の関税をさらに不利に改めたもので、条約体制の不平等性が深まった例として問われる。

覚えるポイント

「計」の金額（1,514→2,167万ドル）の増加に注目。改税約書（1866年）＝関税引き下げ→輸入増、という因果。

選択肢別の検討

① ❌ 誤答「薪水給与令」
薪水給与令は1842年、漂着した外国船へ薪水や食料を与えて退去させる方針を示した。貿易開始後の1866年に関税を引き下げた協定とは異なる。

② ❌ 誤答「海舶互市新例」
海舶互市新例は新井白石が1715年に出し、長崎貿易の船数や貿易額を制限した法令である。幕末の輸入を増やした改税約書とは年代も方向も逆である。

③ ✅ 正解「改税約書による関税率の引き下げ」
1866年の改税約書で輸入関税率が実質的に引き下げられ、外国製品の輸入増加を促した。グラフの総額が1514万ドルから2167万ドルへ伸びる時期と一致する。

④ ❌ 誤答「日米和親条約」
日米和親条約は1854年に下田・箱館を開き、アメリカ船への薪水・食料供給などを定めた。1866年の関税率引下げを定めた取り決めではない。

共通テスト攻略

• 資料を先に観察：題名・年代・作成者・注記・凡例・単位を確認し、資料に直接示された事実と、知識から推測した内容を分ける。
• 既習事項と接続：資料中の固有名詞・制度・数量の変化を手掛かりに、同時代の政治・社会・対外関係へ結び付ける。資料にないことを印象だけで補わない。
• 消去の軸を固定：各選択肢を「時期・主体・目的・内容・結果」に分け、一か所でも歴史的対応がずれるものを消す。語句が一部合うだけで選ばない。