PE9-039公共・政治経済 対策問題

政治・経済B 現代日本の経済(3) 日本経済の歩みと課題

戦後日本経済に関する次のア〜エの出来事を、時期の早いものから順に正しく並べたものはどれか。ア 国民所得倍増計画の策定 イ プラザ合意 ウ 第一次石油危機 エ ドッジ・ラインの実施

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正解: 2

正解

エ→ア→ウ→イ

この問題のポイント

戦後日本経済史の4大画期の整序。復興→高度成長→安定成長→バブルという時代区分の切れ目を年号で押さえているかが核心。

解説

各出来事の年代は次の通りである。

  • エ ドッジ・ライン(1949年):超均衡予算と360円レートでインフレ収束。復興期の画期
  • ア 国民所得倍増計画(1960年):池田勇人内閣。高度経済成長の象徴的政策
  • ウ 第一次石油危機(1973年):狂乱物価と1974年の戦後初マイナス成長。高度成長の終焉
  • イ プラザ合意(1985年):ドル高是正→円高不況→低金利→バブルへ
    したがってエ→ア→ウ→イである。
    この4つは、戦後日本経済の時代区分(復興期→高度成長期→安定成長期→バブル期)の境界線にあたる。それぞれが「前の時代を終わらせ、次の時代を開いた」出来事として因果で結ばれていることを意識すると、単なる年号暗記より確実になる。

ひっかけポイント
所得倍増計画(1960年)と石油危機(1973年)の間に高度成長の本体が挟まる。プラザ合意を1970年代と誤認させる並びが定番。

選択肢の確認

①「エ→ア→イ→ウ」
誤り。
誤答理由: プラザ合意(1985年)を石油危機(1973年)より前に置いており、安定成長期を経てバブルへ向かう流れと矛盾する。

②「エ→ア→ウ→イ」
正しい。
正解。ドッジ・ライン(1949年)→国民所得倍増計画(1960年)→第一次石油危機(1973年)→プラザ合意(1985年)の順で、戦後経済の時代区分の境界に対応する。

③「ア→エ→ウ→イ」
誤り。
誤答理由: 所得倍増計画(1960年)をドッジ・ライン(1949年)より前に置いており、復興期と高度成長期の順序が逆である。

④「エ→ウ→ア→イ」
誤り。
誤答理由: 石油危機(1973年)を所得倍増計画(1960年)より前に置いており、高度成長の途中の政策とその終焉の順序が逆転している。

覚えるポイント

  • ドッジ・ライン1949→所得倍増1960→石油危機1973→プラザ合意1985
  • 4つの出来事が時代区分の境界線
  • 因果の連鎖(インフレ収束→高度成長→終焉→バブルへ)で覚える

共通テスト攻略

  • 知識を関係で再現:用語を単独で思い出すだけでなく、「いつ・誰が・何のために・何を行い・何が変わったか」を一続きにして選択肢と照合する。
  • 消去の軸を固定:各選択肢を「時期・主体・目的・内容・結果」に分け、一か所でも歴史的対応がずれるものを消す。語句が一部合うだけで選ばない。

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