RS-D1-01｜歴史総合・世界史探究対策問題

冷戦期における「東西対立」の説明として最も適切なものはどれか。

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正解: 1

正解

米ソが直接の全面戦争を避けながら、軍拡・陣営形成・地域紛争で対立した

冷戦の定義を問う問題。米ソが直接の全面戦争を避けながら、軍拡・陣営形成・地域紛争で対立した状態、という基本概念で解ける。

冷戦とは、第二次世界大戦後の、アメリカを中心とする資本主義（西側）陣営と、ソ連を中心とする社会主義（東側）陣営の対立である。核兵器の存在により、米ソは直接の全面戦争（熱戦）を避けつつ、あらゆる面で争った。

陣営形成：西のNATO（1949年）対東のワルシャワ条約機構（1955年）
軍拡競争：核兵器・ミサイルの開発競争、宇宙開発競争
地域紛争（代理戦争）：朝鮮戦争、ベトナム戦争など、米ソ以外の地域で両陣営が衝突
対立はヨーロッパ（ドイツ分断）からアジア（中国革命・朝鮮戦争）へ広がり、経済体制（市場経済か計画経済か）とイデオロギーの対立を核とした。
日本の占領政策の転換、独立回復と日米安保、再軍備も、すべてこの冷戦の構図の中で決まっていった。

ひっかけポイント
「直接の全面戦争を繰り返した」は熱戦であり冷戦の定義と矛盾。ヨーロッパ限定・経済体制と無関係という選択肢も、冷戦の世界性・体制対立の本質を消した誤り。

①「米ソが直接の全面戦争を避けながら、軍拡・陣営形成・地域紛争で対立した」
✅ 正しい。
冷戦ではアメリカとソ連が直接全面衝突を避けつつ、NATOとワルシャワ条約機構、核軍拡、地域紛争を通じて対立した。朝鮮戦争やベトナム戦争はその代表例である。

②「ヨーロッパのみで対立し、アジアには影響しなかった」
❌ 誤り。
東西対立は朝鮮戦争・ベトナム戦争や中国革命などを通じてアジアにも大きな影響を与えた。ヨーロッパだけの現象ではない。

③「経済体制の違いは対立の要因にならなかった」
❌ 誤り。
資本主義を中心とする西側と社会主義を中心とする東側の経済・社会体制の違いは、冷戦対立の重要な基盤だった。体制差が無関係という説明は誤りである。

④「アメリカ合衆国とソ連が直接の全面戦争を繰り返した」
❌ 誤り。
核兵器による相互抑止のため、米ソは直接の全面戦争を避けた。対立は軍拡競争や代理戦争、政治・経済面の競争として現れた。