WT4-E08｜歴史総合・世界史探究 対策問題

正解

穀物法の廃止による自由貿易への転換

この問題のポイント

19世紀イギリスの自由主義的改革を問う問題。1846年の穀物法廃止による自由貿易への転換が代表例である。

解説

穀物法とは、安い外国産穀物の輸入を制限して国内の地主を守る法律である。パンの値段が高止まりするため、労働者の賃金を抑えたい産業資本家は強く反発した。
「世界の工場」となったイギリスでは、コブデンとブライトの反穀物法同盟の運動が実り、1846年に穀物法が廃止された。1849年には航海法も廃止され、イギリスは自由貿易体制へ転換した。
この時期には他にも、カトリック教徒解放法（1829年）、腐敗選挙区を廃止した第1回選挙法改正（1832年）など、自由主義的改革が次々と実現した。
地主と産業資本家の階級対立という構図で整理すると理解しやすい。

ひっかけポイント
穀物法は「地主保護の輸入制限」であり、廃止を求めたのは産業資本家。労働者の参政権要求であるチャーティスト運動とは別の流れなので混同しない。

選択肢の確認

①「農奴制の導入」
❌ 誤り。
農奴制はロシアなど東欧に見られた制度で、イギリスでは中世末期に農奴身分が事実上解消しており、19世紀に導入されてはいない。

②「カトリック教徒への公職禁止の強化」
❌ 誤り。
1829年のカトリック教徒解放法は公職就任の制限を取り除くものであり、禁止の強化とは逆の改革である。

③「選挙権のいっそうの制限」
❌ 誤り。
1832年の第1回選挙法改正で腐敗選挙区が廃止され、以後選挙権は段階的に拡大された。制限の強化ではない。

④「穀物法の廃止による自由貿易への転換」
✅ 正しい。
正解。産業資本家の要求を背景に1846年に穀物法が廃止され、1849年の航海法廃止とあわせてイギリスは自由貿易体制へ転換した。

覚えるポイント

• 穀物法廃止は1846年、航海法廃止は1849年
• 廃止を推進したのは産業資本家（反穀物法同盟）
• 第1回選挙法改正は1832年、腐敗選挙区を廃止

共通テスト攻略

• 知識を関係で再現：用語を単独で思い出すだけでなく、「いつ・誰が・何のために・何を行い・何が変わったか」を一続きにして選択肢と照合する。
• 消去の軸を固定：各選択肢を「時期・主体・目的・内容・結果」に分け、一か所でも歴史的対応がずれるものを消す。語句が一部合うだけで選ばない。