WT9-C18|歴史総合・世界史探究 対策問題
核兵器をめぐる冷戦後の動きについて述べた文として正しいものはどれか。
解答・解説を見る
正解: 4
正解
包括的核実験禁止条約(CTBT)が採択される一方、インド・パキスタンが核実験を行った
この問題のポイント
冷戦後の核をめぐる動きを問う。CTBT採択という軍縮の努力と、印パ核実験という拡散の現実が並走している構図が核心。
解説
前提として、核不拡散条約(NPT・1968年)は、米ソ英仏中の5カ国以外の核保有を禁じる体制を築いていた。
冷戦終結後、軍縮は前進したかに見えた。1996年には、あらゆる核実験を禁じるCTBT(包括的核実験禁止条約)が国連で採択された(ただし発効要件を満たさず未発効)。
しかし現実には拡散が進んだ。1998年、インドとパキスタンが相次いで核実験を強行し、NPT体制の外側で核保有国が増えた。北朝鮮も2006年以降、核実験を繰り返している。
2017年には核兵器禁止条約が採択されたが、核保有国と日本を含む同盟国は参加していない。軍縮の理念と拡散の現実、禁止条約と保有国の溝という緊張関係が、現代的課題の定番の問われ方である。
ひっかけポイント
CTBTは採択されたが未発効という細部が狙われる。核保有国が5カ国のままという選択肢は、印パ・北朝鮮の核実験の事実と矛盾する。
選択肢の確認
①「世界の核兵器はすべて廃棄された」
❌ 誤り。
核兵器は現在も多数が保有されており、すべて廃棄されたという事実はない。
②「核保有国は現在も5カ国のままである」
❌ 誤り。
NPTが核保有を認める5カ国のほかにインド・パキスタン・北朝鮮が核実験を行っており、5カ国のままではない。
③「核軍縮の条約は一切結ばれていない」
❌ 誤り。
部分的核実験禁止条約やNPT、INF全廃条約、核兵器禁止条約など軍縮の条約は複数結ばれている。
④「包括的核実験禁止条約(CTBT)が採択される一方、インド・パキスタンが核実験を行った」
✅ 正しい。
1996年にCTBTが採択された一方、1998年にインドとパキスタンが相次いで核実験を行い、北朝鮮も2006年以降実験を重ねるなど核拡散が現実の脅威であり続けている。
覚えるポイント
- CTBT採択は1996年(未発効)
- 1998年インド・パキスタンが核実験
- 核兵器禁止条約は2017年採択、保有国は不参加
共通テスト攻略
- 知識を関係で再現:用語を単独で思い出すだけでなく、「いつ・誰が・何のために・何を行い・何が変わったか」を一続きにして選択肢と照合する。
- 消去の軸を固定:各選択肢を「時期・主体・目的・内容・結果」に分け、一か所でも歴史的対応がずれるものを消す。語句が一部合うだけで選ばない。