RS-C3-02｜歴史総合・世界史探究対策問題

世界恐慌（1929年〜）への各国の対応の組合せとして最も適切なものはどれか。

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正解: 2

正解

アメリカ＝ニューディール政策／イギリス・フランス＝ブロック経済／日本＝高橋財政による景気回復

世界恐慌への各国の対応の組合せを問う問題。米＝ニューディール、英仏＝ブロック経済、日＝高橋財政という対応表を正確に覚えているかで決まる。

1929年10月、ニューヨーク株式市場の大暴落から世界恐慌が始まり、資本主義世界全体を巻き込んだ。各国の対応は分かれる。

アメリカ：ローズヴェルト大統領のニューディール政策。農業調整法・全国産業復興法・テネシー川流域開発公社など、政府が経済に介入して需要を作り出した
イギリス・フランス：本国と植民地を特恵関税で結び、他国を締め出すブロック経済（英はオタワ会議、1932年）
日本：高橋財政（金輸出再禁止・円安・財政支出）で早期回復
ソ連：計画経済（五カ年計画）のため恐慌の影響はほぼ受けず
問題は、広大な植民地や市場を持たないドイツ・イタリア・日本（持たざる国）である。ブロック経済で締め出された不満が、軍事力による勢力圏拡大へ向かい、第二次世界大戦の遠因となった。

ひっかけポイント
国と政策の組合せの入れ替え（ソ連＝ニューディールなど）が定番のひっかけ。「各国が協調して対処」は逆で、ブロック化による国際協調の崩壊こそが核心である。

①「すべての国が国際協調を強めて共同で恐慌に対処した」
❌ 誤り。
恐慌への対応では関税引上げやブロック経済が広がり、国際経済は分断された。全ての国が共同して国際協調を強めたという説明とは反対である。

②「アメリカ＝ニューディール政策／イギリス・フランス＝ブロック経済／日本＝高橋財政による景気回復」
✅ 正しい。
アメリカはローズヴェルトのニューディール、英仏は植民地圏を囲うブロック経済、日本は金輸出再禁止と高橋財政で対応した。各国の政策対応がすべて一致する。

③「アメリカ＝ブロック経済／イギリス＝ニューディール政策／日本＝金解禁の継続」
❌ 誤り。
ニューディールはアメリカ、ブロック経済の代表は英仏であり、対応が入れ替わっている。日本も1931年に金輸出を再禁止しており、金解禁を継続していない。

④「アメリカ＝五カ年計画／ソ連＝ニューディール政策／日本＝自由貿易の拡大」
❌ 誤り。
五カ年計画を進めたのはソ連で、アメリカはニューディールを採用した。日本は高橋財政による円安・積極財政へ転じ、単純な自由貿易拡大で対処したのではない。